昔々（15年くらい前）のAmazonには、「ログアウト」という名称のボタンは存在せず、ログイン中のユーザ名を表示した上で「もしあなたがXXXXXさんでない場合、サインインしてください」のようなリンクがあって、このリンクを押すとログアウトされる仕組みだった。この表現が、「ログイン／ログアウト」という概念が分からないユーザに対しても有効に機能しやすいということで、ユーザビリティ系の本かサイトか何かで褒められていた。しかし、今Amazonを見ると「アカウント＆リスト」というメニューの中に「ログアウト」という項目が存在している。いつからだろうか？ もはや今の時代にログイン／ログアウトの概念が分からないユーザは居ない、という解釈なのか、それともユーザ側の解釈がどうあれハッキリとログアウトできる機能を用意する方が望ましいと考えを変えた結果なのか。

1社1ドメインまでというルールを設けるなら、ドメイン名は社名かブランド名の英字表記に限る、というようなもっと厳しい制約を設けても良かったのでは。まあ、全く関係ない会社が「毎日MSN」という名称の商品を作れないことはない気もするので意味がないだろうか。(^_^;) 一度どこかの会社が取得したドメイン名は、二度とどこの会社も取得できない、というルールでも良さそうな気もするが。co.jpドメインが1社1ドメインに限っているのは、「そのドメイン名を所有している法人が1社だけ確実に存在する」みたいな何かそういう信頼性みたいなことを気にしてのことではないのだろうか。だとしたら、「同じドメインが今と昔で異なる会社に使われている」という状況は信頼性の点ではあまり望ましくなさそうなので、「一度取得されたドメイン名は、破棄されても誰も再取得できない」というルールもあって良さそうな気もする。

毎日新聞のWebサイトは今は mainichi.jp ドメインで提供されているのだが、昔々は mainichi-msn.co.jp ドメインで提供されていたことがあった。 co.jpドメインなので、毎日新聞とMSNが共同で設立したニュース配信会社だったのかもしれない。このドメインが、今は他社に取得されているようで、まったく別のサイトになっている（運営はされていなさそうだが）。 co.jpドメインは日本国内で登記した会社しか取得できない制約があるので、ドメインを破棄しても他社(他者)に取得される可能性は低そうだが、こういう事例もあるにはあるのだなあ。 co.jpドメインの場合、法人を解散したらドメインも破棄せざるを得ない気がするので（1社1ドメインに限定されているので、親会社がそのドメインを維持することはできなさそうな気がする）どうしようもないのかも知れないが。1社1ドメインを原則としつつも、廃業した場合に親会社のWebへリダイレクトする目的でだけなら2つ以上のドメインの維持を認めるとか、なんかそういう対策はできないのだろうか。（まあ、そういう対策が認められていたとして、毎日新聞がそうしたかどうかは分からないが。） なお、毎日新聞の記事は mainichi.jp で公開されているが、毎日新聞社の会社サイトは mainichi.co.jp である。……とここまで書いてふと思ったのだが、さすがにこの問題が認識されていないわけがないので、1社で2つ以上のドメインを維持する特例だって既にあるのではないか？ と思ったのでググったところ、既にあった。┌(:3」└)┐ 合併、組織名変更、事業譲渡などの場合は、「１組織について２以上の属性型地域型JPドメイン名の登録をすることができる」のだそうである。 mainichi-msn.co.jp ドメインが破棄された際の形が「合併、組織名変更、事業譲渡」に合致しているのかどうかは分からないが。もし合致しているのなら、単にドメイン破棄の問題が認識されていなかっただけ、ということな気もする。……さらにググったところ、この mainichi-msn.co.jp ドメインを使っていたのは「MSN毎日インタラクティブ」という会社だったようだ。売上30億円まで成長したが社内政治抗争の余波で2007年に協業解消したとWikipediaに書いてあった（Wikipediaに書いてあることが正しいとは限らないが）。そういう喧嘩別れみたいな終わり方だと、ドメイン破棄の問題に気付いていたとしても、ドメインをどちらの会社が引き取るかという点でも揉めそうだ。(^_^;)

ヨドバシドットコムで実施されている電子書籍が30％還元になるキャンペーンは今日までだ。全部の書籍が対象なわけではないが、私が買った本はみな対象だった。

東京都のCOVID-19統計ページを見ると、左側のメニュー領域（画面がよほど高くない限りフレームっぽく見えるがフレームではない）の一番下に、「GOOD DESIGN AWARD 2020」のロゴが貼ってあった。わざわざ申請したのか、このページを。

年賀状を送った人々のうちの友人枠で、「リアル世界での知り合いからスタートした人」と「ネット世界での知り合いからスタートした人」を比較すると、ほぼ半々だが後者の方がやや多かった。ネット上ではたとえ親しくなっても互いの住所も本名も知らない、というケースも多いのだが、昔々mixi全盛期の頃に「mixi年賀状」という『相手の住所を知らなくてもmixiが仲介することで相手に年賀葉書を送れる』というサービスがあって、そのサービスでは「差出人として自分の住所を記載するかしないか」を選択できた。そこ経由で住所を知った友人もそこそこ居る気がする。